ツアー旅行でも個人旅行でも海外に行くときは、外務省のサイトで渡航先の国情をチェックしておくべきです。まずは紛争になっていないかどうかを確認してください。
2004年、テロが頻発していたイラクに旅行した方がアルカイダに拘束され、殺害される事件がありました。人命が失われた痛ましい事件でした。当時イラクが紛争状態にあることはニュースで連日報道していました。外務省が紛争状態と警告している国には、絶対に旅行してはいけません。
しかし、気を付けていても紛争や暴動に巻き込まれてしまう例があります。2012年4月、パキスタン北部フンザやギルギットで暴動が起こり、日本人ツアー客ら計77人が足止めになった事件がありました。
山岳地帯のフンザやギルギットは景観が美しく、観光地として人気があります。旅行会社も紛争地帯ではないことを確認してツアー旅行を実施したはずです。それでも、こうしたことが起きてしまいます。
とはいえ「危険だから海外旅行に行かない」というのは本末転倒です。まず国情を確認してみましょう。各国に大使館を置く外務省は、日本人の人命を最優先にしています。そこのサイトで「安全」と出ていれば、大丈夫と考えていいでしょう。
外務省のサイトでは感染症、大気汚染、大規模デモ、自然災害といった危険情報も発信しています。
例えば、中国への旅行については、鳥インフルエンザやPM2.5による大気汚染への注意を呼びかけています。また、シンガポール及びマレーシア西海岸では、インドネシア・スマトラ島などにおける野焼きや森林火災が発生源と見られる煙害（ヘイズ）による大気汚染について警告しています。アルジェリアではテロの恐れがあると注意しています。
この他「海外安全パンフレット・資料」もPDFで無料配布しています。現地の大使館・総領事館が日本人観光客のためにできること・できないことが詳しく書かれているので、こちらもダウンロードして読んでおくといいでしょう。
事件・事故、緊急入院、盗難紛失、行方不明、逮捕拘禁などについてのアドバイスが載っています。何かあったときは、大使館・総領事館に駆け込むつもりでいれば、安心して海外旅行を楽しむことができます。
とはいえ、大使館も万能ではありません。その国の法律に従って行動することが義務付けられています。仮に海外で逮捕拘束されたとき、大使館職員は面会したり、非人道的な取り調べが行われていれば意義を申し立てることができます。
しかし、減刑や釈放を申し立てることはできません。ですから、「大使館ができないこと」も予め知っておいた方がいいでしょう。